塾講師・教室長のための空き時間活用術|収益と社会貢献を両立する方法|NIJIN

塾講師や教室長として働いていると、生徒が学校にいる日中の時間帯にぽっかりと空き時間が生まれることがあります。授業準備や事務作業だけでは埋まりきらないその時間を、収入面でも、教育への貢献という面でも、もっと活かせないかと考えたことはないでしょうか。この記事では、社会人の副業・兼業に対する意識の変化をデータで確認したうえで、公務員・会社員それぞれが押さえておきたい注意点、そして空き時間の具体的な活かし方の選択肢を整理します。

目次

  1. 塾講師・教室長にも「空き時間」がある
  2. 兼業・副業への関心の高まり|企業の意識調査から
  3. 公務員・会社員が副業する際の注意点
  4. 空き時間の活かし方|4つの選択肢
  5. 【比較】空き時間活用パターンのメリット・デメリット
  6. 教育に関わる空き時間活用という選択肢
  7. あわせて読みたい|NIJINで挑戦する仲間の声
  8. まとめ

塾講師・教室長にも「空き時間」がある

学習塾は夕方から夜にかけて生徒が集中するという構造上、日中に授業を担当しない塾講師や教室長にとって、平日の日中は比較的自由に使える時間帯になりやすいという特徴があります。教室運営に関わる事務作業や授業準備でその時間を使い切っている方もいれば、「もっと有効に使えるはずなのに」と感じている方も少なくないはずです。特に、教室長として一定の裁量を持って働いている方ほど、この時間の使い方次第で収入面・キャリア面の選択肢が広がる可能性があります。

兼業・副業への関心の高まり|企業の意識調査から

社会全体でも、副業・兼業に対する見方は大きく変化しています。

大企業の副業容認率54.6% みらいワークスの2026年調査によると、従業員1,000名以上等の大企業における副業容認率は54.6%に達しています。内訳を見ると、すでに副業を認めている企業に加え、19.8%が現在制度を整備中と回答しており、副業を前提とした働き方が今後さらに広がっていく可能性を示しています。

出典:みらいワークス「大企業の副業に関する調査」(2026年) https://mirai-works.co.jp/news/news15170/

「副業をするのは特別な人だけ」という時代から、「制度として認められているのが当たり前」という時代へと、確実にシフトしてきていることがこのデータからもうかがえます。塾講師・教室長という職種においても、空き時間を使った兼業・副業を前向きに検討しやすい環境が整いつつあると言えるでしょう。

公務員・会社員が副業する際の注意点

ただし、誰もが自由に副業できるわけではない点には注意が必要です。特に公立学校の教員など地方公務員としての身分を持つ方は、法律上の制約があります。

注意点:地方公務員法第38条では、地方公務員が営利企業に従事したり、報酬を得て事業・事務に従事したりする場合には、任命権者の許可を得る必要があると規定されています。副業を検討する場合は、まず自身の所属先の規定や、許可を得るための手続きを確認することが欠かせません。会社員の場合も、勤務先の就業規則で副業の可否や手続きが定められているケースが一般的なため、事前の確認が必要です。

空き時間の活かし方|4つの選択肢

制度面の確認ができたら、次に考えたいのが具体的な活かし方です。塾講師・教室長の空き時間の活かし方として、大きく次の4つの方向性が考えられます。

①何もせず空けておく

特別な準備が不要で、突発的な業務対応にも柔軟に対応できるという安心感はありますが、収入面でも経験面でも新しいものは生まれません。

②単発の副業・アルバイト

短期的な収入にはなりますが、教育とは関係のない業務であることも多く、スキルや経験の蓄積にはつながりにくい傾向があります。

③オンライン家庭教師などの在宅ワーク

自宅から教育に関わる仕事ができるため、指導経験を直接活かせます。時給水準は案件によって幅がありますが、教育系の在宅ワークとして裾野が広がっている分野です。

④フリースクール教室長など、教育に関わる仕事

学校に通うことが難しい子どもたちの居場所づくりに関わる形で、日中の時間を使う選択肢です。指導経験だけでなく、子どもとの関わり方全般のノウハウを活かせる点が特徴です。

【比較】空き時間活用パターンのメリット・デメリット

活用パターン収益の安定性スキルの活かしやすさ社会貢献度
何もせず空けておく収益は生まれない特になし
単発の副業・アルバイト案件次第で不安定教育スキルは活かしにくい教育目的の利用とは限らない
オンライン家庭教師等の在宅ワーク案件次第だが継続しやすい指導経験を直接活かせる教育への直接的な貢献
フリースクール教室長等月謝ベースで継続的な収益源になり得る指導・対人ノウハウ全般を活かせる地域の教育課題に直接貢献できる

副業容認率調査、教育系在宅ワークの一般的な傾向をもとに作成。

教育に関わる空き時間活用という選択肢

数ある選択肢の中でも、教育に関わる仕事で空き時間を活かすことには独自の意味があります。背景には、学校に通うことが難しい子どもたちが増え続けているという事実があります。

不登校児童生徒数346,482人 文部科学省の調査によると、令和5年度の小中学校における不登校児童生徒数は346,482人にのぼり、11年連続で増加しています。学校以外の学びの場を必要とする子どもたちが増える中、日中に対応できる教育人材へのニーズも高まっています。

出典:文部科学省「令和5年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果について」https://www.mext.go.jp/content/20250410-mext_kyoiku01-000041658_03.pdf

塾講師・教室長としての指導経験や、子どもとの関わり方のノウハウは、フリースクールのような場でこそ活きる場面が多くあります。空いている時間を「収益」と「社会貢献」の両方につなげられるという点で、教育に関わる仕事は他の副業の選択肢にはない強みを持っていると言えるでしょう。

あわせて読みたい|NIJINで挑戦する仲間の声

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【民間企業×NIJIN】兼業で実現する自分らしい働き方とキャリア成長 2023年に株式会社LITALICOへ入社。並行して2024年1月よりNIJINアカデミーに参画し、担任やリアル校マネージャーを歴任。2026年4月には「東京学芸大学内ラボ校」を立ち上げ、教室長に就任した伊佐隆さんの兼業スタイル。
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まとめ

大企業の副業容認率が54.6%に達するなど、社会全体で兼業・副業への抵抗感は薄れてきています。地方公務員法など制度面の確認は必要ですが、塾講師・教室長としての指導経験は、オンライン家庭教師やフリースクール教室長といった教育に関わる仕事で大きく活かすことができます。不登校児童生徒数が346,482人にのぼる中、日中の空き時間を教育への貢献につなげる選択肢は、収益面だけでなく、社会的な意義という面でも大きな価値を持っています。

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